MCA、「携帯電話基地局市場及び周辺部材市場の現状と将来予測 2020年版」の販売を開始
～2019年度におけるセルラーキャリアのLTE-A/5Gインフラ戦略及び投資動向と周辺部材市場をキャリアやベンダ、エンジ会社など多角的な視点から総合的に分析～
移動体通信・IT分野専門の調査会社である株式会社 MCA（所在地：東京都千代田区飯田橋1-8-8、代表者：天野浩徳、TEL：03-6261-2571）が2021年2月19日に、調査レポート「携帯電話基地局市場及び周辺部材市場の現状と将来予測 2020年版～2019年度におけるセルラーキャリアのLTE-A/5Gインフラ戦略及び投資動向と周辺部材市場をキャリアやベンダ、エンジ会社など多角的な視点から総合的に分析～」（価格：税抜200,000円）を発刊しました。
■調査概要
セルラーキャリア各社の2019年度決算をみると、各社の設備投資額はNTTドコモが5,728億円、KDDI（au）のモバイルは3,534億円、ソフトバンクの移動通信が3,050億円となり、2018年度に比べ、KDDI（au）が増加、NTTドコモとソフトバンクは微減となっている。楽天モバイルやUQコミュニケーションズ、Wireless City Planningを含めたモバイルキャリア各社の設備投資合計は1兆4,544億円となり、投資総額自体が拡大した。楽天モバイルによる投資拡大の影響が強く、今後、数年は1兆6,000億円、1兆5,000億円と続く。
機器市場に関し、無線機市場はKDDI（au）とソフトバンクでシェアを稼いだエリクソン・ジャパンがトップとなり、やや離れて、ノキアソリューションズ&ネットワークス、サムスン電子ジャパンが続く。一方、富士通やNECはNTTドコモの基地局投資抑制が響き、下位に甘んじている。また、附帯設備は無線機に比べ、市場規模が小さいため、投資の浮き沈みの影響を受けにくい状況にある。エンジニアリング（通信建設）は投資よりも、キャリア各社の基地局計画に大きな影響を受ける。2019年度は前年度に引き続き、3.5G/700MHz帯に動きがみられた。
本調査企画は基地局及び周辺部材市場の現状やキャリアのインフラ戦略について、キャリアやベンダ、エンジ会社などへの多面的な取材を通じ、実態を把握し、予測することを目的としている。キャリアのインフラ戦略及び投資動向以外に、無線機やアンテナ、ケーブル、電源、蓄電池といった周辺部材市場の実態を明らかにする。
■レポート詳細
携帯電話基地局市場及び周辺部材市場の現状と将来予測 2020年版
